化学装置 2015年7月号

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【特集】医薬・化粧品ケミカル分野で新市場を創成する化学技術



創薬ラボ/合成研究ラボにおける封じ込め

ファルマハイジーンサポート 島 一己

化粧品の最新市場動向と技術傾向

近畿大学 鈴木 高広

難溶解性原薬 (API) の吸収改善-ビーズミルによるナノ粒子化-

アシザワ・ファインテック 小貫 次郎

バイオ医薬品の開発・研究に向けた
粒子径分布測定装置の活用とその事例

マイクロトラック・ベル 原 裕太

「ものとり」クロマトグラフィーとその応用例

日本ビュッヒ 岩元 寛司

医療機器用途における相互接続部品選定のキーポイント

モレックス アンソニー・カレイヤキス

第28回インターフェックスジャパン
「『医薬品』『化粧品』『洗剤』研究開発・製造技術国際展」の見どころ・特長

編集部

第28回インターフェックスジャパン出展者リスト

編集部

【一本記事】


ミューミキシングエレメントの化学プラントへの適用

ミューカンパニーリミテド 小嶋 久夫、鈴木 照敏

【巻頭言】


リスクセンスを磨いて事故や不祥事の防止を!

NPOリスクセンス研究会 中田 邦臣

○技術トピックス○


ワイヤレス温度・湿度・pHトランスミッタ

スペクトリス オメガエンジニアリング事業部

【新連載】


熱交換器の伝熱を促進する管側3次元ワイヤー素子“hiTRAN”の活用-その1-~促進原理とプラント用熱交換器へ応用した時の伝熱計算例~

CalGavin Ltd.日本事業所 渡部 高司、酒井 昭二

【連 載】


プラントエンジニアリング・メモ

エプシロン 南  一郎

SCE・Net 安全談話室

化学工学会 安全委員会

化学分析 ・測定の基礎知識

名古屋市立大学  齋藤  勝裕

品質革新・革命によるモノづくり・イノベーションへの再構築

露木生産技術研究所  露木 崇夫

図解 化学装置

東洋大学  川瀬  義矩

技術者のための創造力開発講座

飯田教育総合研究所  飯田 清人

知っておきたい微粒子をめぐる世界

種谷技術士事務所 種谷 真一

実務に役立つ 蒸留トレイの基礎 (続4)

蒸溜 トレイ製造  田村  勝典

新化学化時代
-CO2 6モル“12電子還元”による“炭水化物”(単糖類)の生成-

EEC Ad. 村田 逞詮



【見どころ①】
NPOリスクセンス研究所の中田 国臣事務局長は、今月号の“巻頭言”にて、『リスクセンスを磨いて事故や不祥事の防止を!』を提言している。概要は次の通り。
 「化学分野を含め産業界での事故や不祥事の報道が繰り返されている。筆者はこれら事故や不祥事の再発防止、更には未然防止の研究に関し、10年前の本誌6月号の巻頭言で以下の提案を行った。組織内で起きる事故や不祥事の原因を個人のヒューマンエラーとして扱うのではなく、組織運営上に問題が在ったから発生したと仮定して原因を究明し対策をとることが重要であること、そのためにまず業種を超えた事故や不祥事の事例解析を行い、共通する組織運営上の問題点を顕在化させる研究を推進しよう!」「以来、同じ志を持った業種を超えた人達と研究を続け、組織内に発生する事故や不祥事に発展する懸念のある好ましくない組織内の事象に早く気が付き、対処する手法を開発してリスクセンス検定®として世に問うた。リスクセンス検定Rは、組織と個人がリスクセンスを身に付け、事故や不祥事に発展する前の予兆の事象の段階で何かが変だと組織内の事象に早く気が付く組織力を測る手法で、ものつくり分野とIT分野では普及段階、オフィス分野では検証段階、医療分野では試行の段階にある。」「この手法は、私達が自らの健康を維持するために日常、血圧、体温、体重などでセルフケアしているのと同じように、自らの組織についても共通のセルフチェック項目で何か変だと感じた段階で対処しようという手法である。セルフチェック項目は業種を超えた事故や不祥事の事例解析の結果から顕在化させ、事故や不祥事に繋がる事象からリスク診断の11項目選び、かつチェックすべきそれぞれの閾値を提示している。」「具体的な活用法はテキスト本と実践本に紹介しているのでそちらを参照して頂ければ幸いである。前者は組織内で事故や不祥事などの発生メカニズムを提案し、このメカニズムに基づき選んだ11のセルフチェック項目を組織と個人がどのように身に付け、磨き、鍛えるか、具体的に紹介している。後者は、最近続いたコンビナート事故事例を多く取り上げていることから化学プラント編と副題を付しているが、化学プラント以外の分野の活用事例も紹介している実践の書である。」「リスク診断の11項目を私達が提案している維持していてほしいとしている閾値に保つことにより、多くの事故や不祥事は発生せず、仮に発生したとしても早期に対応が可能となる。また、安全文化の更なる向上活動やプラント事故や不祥事などの発生後の再発防止活動などの進捗度を定量的に把握できることからPDCAサイクルをまわしやすくなり、記録文書の審査中心のISO活動の中に採り入れることにより組織の動的な状態を把握した審査が可能となり、マンネリ化しやすいISO活動の活性に繋がるなど多くの実績が手元に届きつつある。石油、電力・ガス、鉄鋼などの装置産業界の方をはじめ、医薬、食品や電機、機械などの産業界の方々にも関心を持って頂ける手法と確信している。」と氏は、強調している。




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